前回の話が長くなってしまったのでその補足から始めます。

 

英語が非公用語の国でも英語を使える国民は多いと言いますが、多くは「会話ができる」というだけで読み書きはできないという人は大勢います。

 

だから、「コミュニケーションを重視したいなら文法や単語の量は減らし、筆記試験も大幅に減らすべき」です。

 

そして、本当に英語が好きな子だけ中学校でも文法の選択授業をしたり、あるいは高校で外国語専門のコースへ進み、それを深めればよいと思います。もしくは英語だけでも中1から習熟度学習をすべきです。そうすれば「国民全体」の英語力は上がると思います。

 

 

さて今回の本題ですが、文科省が本当にわかっているのかと思うのが、そもそも日本人はコミュニケーションが苦手な国民だということ。英会話は自分から発信する力が必要なのに、島国の農耕民族でおとなしく謙虚さが美徳の日本人には向いていません。

 

なぜ、中国人や韓国人で英語が得意な人が多いのか、その一番の理由は教育ではなく、民族性の違いだと思います。

 

したがって、日本人に英会話力をつけさせたければ、ディベート力やプレゼン力を小学生から身につけさせておけばよいのです。そうすれば、中学校から英語を始めても少なくとも会話力の身につき方は飛躍的に伸びるかと思います。

 

ただ、これ以上小学生の負担を増やすことはできないですし、またそんなことをすると、世界からも賞賛されている「礼儀正しく、苦情を言わず、マナーが良い」日本人の良さが失われるのではないかと思ったりもします。自己主張が強くなると、ともすれば自己中心的な考え方に陥りやすくなる可能性を無視してはいけないと思います。

 

なんとなくの印象でしかないのですが、英語が得意な人は「和」より「個」が強く、苦手な人は「和」の方が強い人が多いような気がします(英語の得意な人がマナーが悪いと言っているのではありません)。子供もそうですが、特に大人で英語が得意な人にそれが見られるような気がします。

 

もちろん英語が得意な方からすると「そんなことはない」と反論されるでしょう。民族性とは関係なく、語学力に優れた方はいつの時代でもどんな場所でも一定数は存在するからです。今英語が得意な方を「日本人ではない」と言っているのではありません。日本人っぽくない人を英語が得意な人に見かけやすいということです。

 

話の結論ですが、私は「何時間勉強しようが国民全体の英語力は上がらない」あるいは国の目論見通り英語をマスターできる子が増えれば「日本人自体が変わってしまうのではないか」と考えています。

 

何回も言っていますが、私は学習量が増えることにより「ついていけない子」が増えることを一番恐れているので、いろいろ理屈をつけて今回の改訂に反対しているのです。

 

次回は3つ目の問題点「他にすることはないのか」についてです。

 

最後までご覧頂きありがとうございました。